日常生活を行う上で、お財布は重要となる道具です。近年では携帯電話やスマートフォンなどでカード情報を紐付ければ財布がなくてもお買い物ができますが、お財布がなければ買い物ができず、日常生活を行う上で死活問題に繋がります。しかしながら、何かの拍子にお財布を落としてしまう、紛失してしまう経験をしたことがある方も多いかと思います。
今回はお財布を落としてしまった場合や紛失してしまった場合に取るべき行動をまとめました。
お財布の中に入っている貴重品を振り返る
お財布の中は、現金だけではなく、クレジットカードや銀行のキャッシュカード、運転免許証やマイナンバーカードといった身分証明書、会員カード、ポイントカードなど様々なな貴重品を入れている方は多いかと思います。
財布をなくした場合、実際に入っていた現金だけではなく、その中に入れていたクレジットカードやキャッシュカードなどについても、万が一に備えて、利用停止の手続きなど多くの手続きが発生することになります。
そのため、はじめに、手続きを行うためにお財布の中に入っていた貴重品類を振り返り、一覧として記載し、やるべきことを整理することから始めます。詳細に把握していない場合でも、身分証明書やカード類を優先的に洗い出すことから始めます。
クレジットカードやキャッシュカードの利用を停止する
お財布を落とした場合、お財布の中に入れていたクレジットカードやキャッシュカードが不正に利用されるのを防止するために、一時停止する手続きを行います。
基本的にはクレジットカードやキャッシュカードは暗証番号がわからなければ使えませんが、何かしらの方法で暗証番号を盗み出されることも考えられます。また、クレジットカードの場合は、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなどであれば少額であれば暗証番号と署名不要で買い物できることから、不正利用ができないわけではありません。
利用停止手続きをおこなう場合は、カード会社、銀行に電話をして紛失したので停止したい旨を伝えます。電話番号はカードが発行された際の書類を持っている場合はそちらに記載がありますが、ない場合は、公式サイトで調べるか、銀行の場合は営業時間内であれば、窓口で相談してみると良いでしょう。
また、交通系ICカードやその他電子マネーについても同様です。ICカードは電話でも可能な他、交通系ICの場合は最寄りの駅でも手続きできます。
最寄りの警察に紛失届を提出する
お財布をなくした場合、最寄りの警察署や交番に紛失届を提出するのも重要な手続きです。
警察では届けられた遺失物は全て保管されており、持ち主が特定できるものであれば、個別に連絡をしています。そのため、財布などは親切な方が届けてくれた場合は、中身に入っている身分証明書などから、警察が連絡してくれる場合もあります。
また、財布を落としてどうしてもお金がなくて、帰りの交通費が捻出できないという場合、公衆接遇弁償費制度を利用して、1,000円以内のお金を借りることができます。
これもお金を借りることですので、後日警察が指定する方法でお金を返済する必要があります。
財布の紛失に気づく前に立ち寄った場所で聞いてみる
財布を紛失した場合、外出先であれば、紛失に気づく前に立ち寄ったお店や飲食店を回って聞いてみるのも良いでしょう。
案外、お店でお金を払った後に、鞄から財布が落ちてしまい店員が預かっていた、飲食店で置き忘れてお店側で保管していたというケースも多くあります。
そのため、心当たりがあるお店はもちろん、わずかに立ち寄ったお店でも聞いてみることをおすすめします。
