火災保険と聞くと住宅全体の建物の方が火災になってしまった時に保険金が支払われるものと思っている方も多いのですが、火災保険は家財にも保険がかけられるのです。
ここでは火災保険の保険の対象について解説します。
何が「建物」で、何が「家財」なの？
火災保険を提供している保険会社によって判断は異なるのですが、おおむね
- 動かせないもの ＝ 「建物」
- 動かせるもの ＝ 「家財」
と考えておいて問題はないと言えます。
火災保険の対象の「建物」に含まれるもの
- 建物本体
- 基礎部分
- 門・塀
- 物置
- 車庫
- 浴槽
- 調理台
- 便器
- 床暖房
- 地デジなどのアンテナ
- ・・・
が挙げられます。
火災保険の対象の「家財」に含まれるもの
- テレビ
- 冷蔵庫
- パソコン
- テーブル
- 洋服
- 生活用品
- カーテン
- 自転車
- ・・・
が挙げられます。
「建物」「家財」を判断する上での例外
エアコン、備え付けオーブン
→ 保険会社によって見解が異なります。
現金
→ 盗難の場合は保険の対象、火災の場合は補償対象外です。
30万円を超える宝飾品、宝石、絵画など
→ 明記物件として事前に申告しておかないと補償されないケースがあります。
店舗兼住宅、賃貸で店舗を事業展開している場合
→ 営業に必要な什器（じゅうき）・設備なども火災保険の対象にできます。
「建物」と「家財」はどちらに保険をかけても良いの？
自分が所有している家であれば
- 「建物」のみを火災保険の対象
- 「家財」のみを火災保険の対象
- 「建物」と「家財」両方を火災保険の対象
を選ぶことが可能です。
おすすめは「建物」と「家財」両方を火災保険の対象にすることです。
「家財」がほとんどない方であれば両方に入る必要がありませんが、普通は生活をする上ではパソコンやテレビ、洗濯機やイスや机、タンス、洋服など様々な「家財」を持っているはずです。
火災にあってしまって、「建物」は保険金で建て替えられたとしても、「家財」は火災保険に入っていなかったから、すべて買いなおす・・・なんてことになったら、せっかく火災リスクを回避するために火災保険に入っているのに、中途半端にリスクを被ることになってしまうからです。
まとめ
火災保険では「建物」と「家財」どちらを保険の対象にすることもできますが
火災のリスクを回避するためには、「建物」と「家財」両方を火災保険の対象にすることをおすすめします。
